飲食店DX

シフト作成に週何時間かけていますか?

「来週のシフト、また一から組み直しだ……」

こんにちは、ハワードジョイマンです。

毎週月曜日の朝、スタッフのLINEやメモをかき集め、Excelに入力し直し、「やっぱり土曜が足りない」とため息をついている——そういうオーナーや店長さん、多いんですよね。

仮に、シフト作成に週2〜3時間かかっているとします。月に換算すると8〜12時間。1年で最大144時間、シフト表を作ることに費やしていることになります。

でも今日お話ししたいのは、シフト作成の効率化だけではありません。「その時間を何に使えるか」という話です。結論から言うと、その時間の一部を「リピーター管理」に回せていない店は、新規集客にいくらお金をかけても売上が積み上がらない構造になっています。

📋 この記事でわかること

  1. シフト作成に費やしている「隠れたコスト」の正体
  2. なぜ新規集客に費用をかけても売上が積み上がらないのか
  3. 「来店=会員化」を仕組み化して再来店率をKPIに変える方法
  4. モバイルオーダー導入で客単価と再来店率を同時に動かす考え方

こんな方におすすめ

  • ✅ シフト作成や日常業務に追われ、経営の「改善時間」が取れていない方
  • ✅ 新規集客に広告費をかけているのに、売上が月ごとに安定しない方
  • ✅ お客様が2回目に来てくれているかどうか、把握できていない方
  • ✅ リピーター比率を上げて、グルメサイト依存から抜け出したい方
  • ✅ モバイルオーダー導入で何が変わるのか、具体的に知りたい方
シフト作成に週何時間かけていますか? | 有限会社繁盛店研究所(モバイルオーダー・店舗DX導入支援)

シフト作成の「本当のコスト」とは何か?

シフト作成にかかる時間を「仕方ないコスト」として受け入れていませんか。週2〜3時間という数字は一見大したことがないように見えますが、その時間は必ず「何かの代わりに使えたはずの時間」です。

たとえば、先月来てくれたお客様が今月も来ているか確認する時間。先週のアンケート結果を見て「あのテーブルの接客、何かあったのかな」と気づく時間。あるいは、LINE登録してくれた新規のお客様に一言フォローを送る時間。

こういった「リピーターを育てる行動」は、毎日少しずつやるのが一番効きます。でも現実には「シフトが終わった」「日報の集計が終わった」という状態でようやく閉店後の1時間が生まれるだけ。その頃には体力が尽きていて、結局なにも手がつかない。

シフト作成の時間は、お金に換算されません。でも確実に、「経営を前に進める時間」を削り取っています。

売上予算と連動したシフト自動作成の仕組みを整えると、この「削られた時間」がどれだけ戻ってくるか——一度、自店で試算してみてください。

「再来店率を測っていない」と気づいていても、何から手をつければいいか分からない——そこで止まっている方は多いです。無料登録後すぐに使えるレシピ原価管理ツールや増益繁盛プランナー(AI対話で5ステップ)で、自店の数字整理から始められます。メールアドレスだけで登録でき、費用は一切かかりません。

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新規集客にお金をかけているのに、なぜ売上が積み上がらないのか?

グルメサイトへの掲載料、Instagram広告、チラシのポスティング。毎月一定額を「集客費」として払い続けているのに、翌月の売上がそれほど変わらない。この繰り返し、心当たりありませんか。

原因はシンプルです。「誰が来たか」が分からない状態で集客し続けているからです。

初めて来てくれたお客様が、翌月また来てくれたのか。それとも一度きりで終わったのか。その数字を持っていない飲食店経営者の方は、少なくありません。2回目の来店率を測っていないということは、水の入ったバケツに穴が開いているのと同じで、穴の大きさを知らないまま水を注ぎ続けている状態です。

新規集客の予算をすべて削る必要はありません。その一部をリピーター施策に振り替えるだけでも、売上の積み上がり方は変わってきます。

「再来店率を測っていない店が新規広告を増やすのは、タイヤに穴が開いたまま空気を入れ続けるようなものです。まず穴の場所を特定することが先です。」

ハワードジョイマン(中小企業診断士 / 飲食店経営コンサルタント)

✓ ここまでのポイント

  • シフト作成など日常業務の「見えないコスト」が、リピーター育成の時間を奪っている
  • 新規集客だけでは売上は積み上がらない。2回目の来店率を測ることが出発点
  • 「誰が来たか分からない」状態を放置したまま広告費を増やしても、構造は変わらない

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「来店=会員化」はどうやって仕組みにするのか?

「会員化」と聞くと、ポイントカードを刷るとか、スタンプ帳を作るとか、そういうイメージを持つ方が多いです。でもそれでは「誰が何回来たか」は分かっても、「その人が次に来たかどうか」を追えません。

仕組みとして機能させるには、来店のタイミングでお客様のLINEアカウントと購買記録が紐づく状態が必要です。

チェックポイント①:来店時にLINE登録を促す導線はあるか

テーブルにQRコードが置いてあるだけでは、登録率は上がりません。「登録するとクーポンがもらえる」「会員限定のメニューが見られる」など、登録する理由がセットになっていることが重要です。

✅ ポイント:モバイルオーダーのQRコードと会員登録を同じ動線に組み込むと、席に座った瞬間に登録が完了するフローが作れます。

チェックポイント②:再来店率をKPIとして設定しているか

「今月の新規来客数」は多くの店が把握していますが、「先月来た新規客のうち今月も来た人の割合」を出している店は多くありません。この数字こそが、リピーター戦略の要です。

✅ ポイント:CRMツールを導入すると、初回来店からの再来店コホートを自動で集計できます。「翌月再来店率」を月次KPIの1項目に入れるだけで、会議の議題が変わります。

チェックポイント③:LINE配信の「効果」を来店数で測っているか

クーポンやお知らせをLINEで配信していても、「何人が開いて、何人が来たか」まで追えている店は少ないです。配信数や開封率はあくまで中間指標。最終的に来店につながったかどうかが本当の成果です。

✅ ポイント:配信から来店までを自動で追跡できる仕組みが整うと、「どの配信内容が効いたか」が分かり、次回の内容を改善できます。PDCAが回り始めます。

モバイルオーダー導入で、客単価と再来店率は同時に動くのか?

「モバイルオーダーって、人手不足対策でしょ?」と思っている方に、少し違う視点からお伝えしたいことがあります。

モバイルオーダーを導入すると、お客様が自分のペースで注文できるようになります。これがどう客単価に影響するかというと——「追加注文のハードルが下がる」んです。スタッフを呼ぶのは気が引けても、スマホで「もう一杯」はできる。しかも画像入りで美味しそうなメニューが並んでいれば、つい頼みたくなる。

当事務所が導入を支援したお店からも、「モバイルオーダーの導入により客単価がアップした」「注文点数がアップした」という声をいただいています。「呼ぶ手間がなくなったから頼めた」という心理的な障壁の除去が、客単価につながりやすいのです。

そして、このモバイルオーダーとLINE会員登録を組み合わせると、来店のたびにデータが蓄積されていきます。「この人は月に2回来ている常連さん」「前回から6週間経っている、そろそろ声をかけよう」という判断が、感覚ではなくデータから自動的に示される。

当事務所では、飲食店を中心に833件以上の支援実績をもとに、この「モバイルオーダー×CRM」の組み合わせを段階的に設計しています。経営コンサルとシステム導入を一体で提供できるのが、私たちの強みでもあります。

シフト作成に費やした時間を、リピーター管理に変えるには?

最後に、この記事の問いに戻ります。「シフト作成に週何時間かけていますか?」

その時間をゼロにしようという話ではありません。ただ、売上予算と連動したシフト自動作成の仕組みを整えることで、週2〜3時間のうち1時間でも「リピーター管理」に回せたとしたら——月4時間、年48時間、経営を前に進める時間が生まれます。

その48時間で、再来店率を月次KPIに設定し、LINE配信の効果を来店数で追い、常連さんへの一言フォローを仕組み化する。これを積み上げた1年後の通帳残高は、広告費を増やし続けた1年後とは、違ってくるはずです。

「シフトを組む時間は『コスト』として見えない。でも、その時間に再来店率を確認していたら、経営の判断は変わっていたはずです。時間の使い方を変えることが、利益構造を変える一番の近道です。」

ハワードジョイマン(中小企業診断士 / 有限会社繁盛店研究所)

まとめ:「誰が来たか分からない」を終わらせる

今回の記事でお伝えしたかったことは、一つです。

新規集客の前に、「来てくれた人が戻ってきているか」を測る仕組みを先に作ってください。

来店を会員化し、再来店率をKPIに置き、LINE配信の効果を来店数で追う。この3つが揃って初めて、集客費の投資対効果が見えてきます。そしてその基盤になるのが、モバイルオーダーとCRMの連動です。

シフト作成に追われている今週も、誰かが初めて来てくれているかもしれない。その人が来月また来てくれるかどうかは、今日の仕組みが決めています。

モバイルオーダーとCRMを連動させて再来店率をKPIに置く——この記事で読んだ仕組みを、自店に導入するには何から始めればいいか。初期設定の代行から90日間の定着支援まで一体で対応している有限会社繁盛店研究所に、直接状況を伝えて相談できます。相談は無料で、強引な売り込みはありません。

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